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【世界の家づくり】構造や断熱工法を見てみよう

更新日2024.8.31. 住宅 コラム

各国の家づくりってどんな感じなの?


皆さんこんにちは。コスモホームマーケティング部の中川です。

さて、今回のコラムは『各国の家づくりについて』。日本ではウレタンやグラスウールが主流で、セルローズの普及はまだ少ない状況です。ところが、アメリカではセルローズの普及率が高く、この差はどうして生まれているのか調べていくうちに、世界各国の家づくりが気になったので、今回まとめてみることにしました。

GDPトップ5か国の家づくりを見ていきましょう!

目次


1.GDP(国内総生産)トップ5の国々

2.アメリカ

3.中国

4.ドイツ

5.インド

6.日本

7.まとめ

GDP(国内総生産)トップ5の国々


現在のGDPランキングは、1位:アメリカ、2位:中国、3位:日本、4位ドイツ、5位:インド となっています。先進国の住宅となると、環境に配慮した造り方や最新技術も見られるのではないかと予測しています。今回は一軒家の特徴に絞って調べてみました。それでは、早速見ていきましょう~!日本は最後に紹介します♪

アメリカ


まず、アメリカの戸建住宅事情の特徴は、大半が中古住宅であるということです!

なぜそうなっているのかというと、アメリカは不動産開発に関しては日本よりも厳しい規制があり、新しい土地に家を建てることが難しく、許認可のハードルが非常に高いことが原因です。

また、構造の工法としては、2×4(ツーバイフォー)が一般的です。

断熱材は地域によって若干異なりますが、ニューヨーク州やペンシルバニア州、マサチューセッツ州などの寒冷な気候ではセルローズファイバーのシェア率が高くなっています。また、アメリカではセルローズの件材料であるリサイクル紙を大量生産されているため、コストが抑えられています。大量生産されている分、比較的安価で入手でき、また製造業が発展しているため、多く普及しています。

中国


寒冷地域ではレンガやブロック工法で外断熱、温暖地域では軽量鉄骨造で内断熱が一般的で、断熱材はポリスチレンフォームやウレタンフォームが主流です。

中国ではエネルギー効率に関する意識が高まり、グ近年は断熱性能の向上に重点を置いた建築が増加しています。

環境への配慮に関しては、グリーンビルディングや再生可能エネルギーを導入した住宅が増えつつあります。

ドイツ


ドイツの家づくりでのキーワードは『寒冷な気候や環境へ配慮した家づくり』『パッシブハウス』です。

主流な構造工法は、ドイツの伝統的な建築方法であるレンガ造と、環境意識の高まりから、再生可能資源である木材を使用する木造工法が主流です。

断熱材はミネラルウールが有名で、これはガラスウールロックウールの総称です。

それから『パッシブハウス』というドイツで開発された次世代の住宅は、極めて高い断熱性能と気密性を持ち、ほとんどエネルギーを使わずに快適な室内環境を維持できるというものです。特別な換気システムを用いることで、熱の再利用が可能です。

他にも、ドイツではエネルギー効率基準というものがあり、新築住宅の断熱性能やエネルギー効率に関する規制が強化されています。

インド


インドでは、レンガ造が一般的。断熱材の使用は都市部を中心とした高級住宅に限られており、一般的な住宅では断熱が十分に行われていない場合が多く、断熱よりも自然換気が重視されています。

エネルギー効率と持続可能性の観点では、ソーラーパネルの普及、雨水利用システム、竹や土などのサステナブルな建材を利用した住宅が注目されています。

日本


日本では、2×4(ツーバイフォー)工法もかなり増えてきていますが、どちらかと言えば今現在は日本の伝統的な木造軸組工法が主流です。

断熱材に関しては初めに記述した通り、発泡プラスチック系やグラスウールが最も多く普及しています。

また、日本の戸建て住宅におけるSDGs関連の取り組みは、環境負荷の軽減、エネルギー効率の向上、資源の持続的利用、地域社会との共生など、多岐にわたります。

まとめ


いかがでしたでしょうか?今回は世界の住宅事情について調べてきました。

国によって気候が違うので、それぞれに適した建材や工法が用いられており、特に構造工法ではレンガなどの歴史的に長く使われてきたものを大切にしている国があることもわかりました。

環境への配慮については、あまり大きな差がありませんでしたね。流石先進国です。

 

土地開発のルールや建築基準も国によって違うなか、SDGsの取り組みはどの国でも行われていることがわかり、人類の一体感を感じられました。

日本でも、近いうちに新たな住宅性能基準がどんどん生まれてくるのではないかと思います。

世界の取り組みから学びながら、日本の住宅業界もさらに成長していくことを願います。